初心者のための仮想通貨【イオス EOS】

仮想通貨
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どうもノコピーです。

今まで仮想通貨のプロジェクトやコインについて説明してきました。今回は時価総額第四位【EOS】について書いていきます。【EOS】ってなんだ!?そもそもどうやって読むんだ??とお思いの方もいると思います。そこで今回は【EOS】について分かりやすくまとめていきます。それではいってみよー!

George
George

【EOS】って聞いたことなかったなー!まず読めない(笑)時価総額高いから期待値が高い仮想通貨なのかー??

 

Nokopi
Nokopi

EOSはまだ比較的新しい仮想通貨だよ。コイン自体には価値がないっていう面白いコインだ!プロジェクトも面白いから説明していくね。

EOS(イオス)とは

【EOS イオス】は2018年に出来た比較的まだ新しい仮想通貨です。その目的は企業の業務サポートを目的とした分散型アプリケーションプラットホームを作ることです。このプラットホーム自体の名前も【EOS】といい、仮想通貨と同一名称のため注意が必要です。【EOS】は当初イーサリアムのブロックチェーン上に作られ2018年6月に独自ブロックチェーンに移行し今に至ります。開発は【Block.one】が行っています。仮想通貨としてのEOSはEOSプロジェクトの運営・開発費を集める目的で投資家から資金を集める(ICO)に用いられた仮想通貨です。【EOSコイン】はICOを目的に作られたため、現状その他に使用用途は有りません。そのため、投資対象として価値がついているのは開発元の技術力の高さと信頼に基づく期待値の高さの現れです。

EOSの特徴

開発者の信頼の高さ

EOSの開発は上記の【Block.one】という企業が行っています。【Block.one】はケイマン諸島を中心に50名体制で開発を行っています。EOSの発起人は【Brendan Blumer氏】【Daniel Larimer氏】の二人です。【Brendan Blumer氏】はインターネット業界の起業家、投資家として有名でWebサイトの【Game cliff】を開発した人です。また複数のインターネット関連の会社を立ち上げ後、【Daniel Larimer氏】と出会い、EOSプロジェクトを立ち上げ、今に至ります。また【Daniel Larimer氏】はブロックチェーンや仮想通貨の技術者で有名で、技術者兼起業家です。【Daniel Larimer氏】は【Bit Shares】【Steemit】の立ち上げを行った人です。EOSプロジェクトの高い技術力と信頼はこの二人から来る所が大きいです。

DPOS

コンセンサスアルゴリズムは【DPOS】と言い、トークン(EOSコイン)の所有量に応じてマイニング者を決める投票権が与えられます。上記投票権を用いて投票された21人が承認者を行う仕組みです。なお、DPOSの正式名称は【Delegated Proof of Stake】と言い【POS(Proof of Stake)】の発展系になります。

メリット

処理能力の高さ

EOSのトランザクションは、1秒間に100万件以上となっておりその処理能力の高さから期待を寄せられています。

手数料がかからない。

仮想通貨の多くはマイニング者への報酬として手数料がかかりますが、EOSは何度使用しても手数料は無料になっています。これは、企業のサポートツールとしての普及を目指しているためです。なぜ無料になるかと言うと、手数料の代わりに年率5%のトークンが配布される仕組みになっているからです。

高い技術力と信頼

上記でもあげましたが、発起人の【Brendan Blumer氏】と【Daniel Larimer氏】の今までの実績と高い技術力を有しているため、信頼の基になっていると考えます。

デメリット

日本で買えない

現在の日本の取引所でEOSを取り扱っている所がないため、海外の取引所から購入するしか方法が有りません。

EOSトークンに価値がない

EOSトークンは資金を集める目的で作成されたトークンのため、現在の状況で利用価値がありません。これについては開発元も認めています。これから付加価値がつくこともあり得ますが今現在は価値がないです。開発元が公式で認めているのも面白いと考えます。

手数料か有償になるリスク

今現在手数料は無料ですがこれは年率5%相当のコインを開発元が負担し渡しているためで、開発元の考え方や経営の危機等で変わる恐れが有ります。開発元の情報には注意しましょう。

まとめ

本稿のまとめとして、EOSプロジェクトについて説明してきました。筆者はプロジェクトや考え方は面白く現実の企業に根付いて行くことで将来性が有ると考えますが、コイン自体に価値がない事や中央集権になるリスクも有ると考えます。コインの価値を図る上で開発状況や開発元のニュースには常にアンテナを高く持つ必要が有ります。開発元が企業のため、企業の収益状況やスキャンダルにも注意が必要です。現段階では常に状況を注視する必要が有ると考えます。

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